賃貸物件の中には、築年数が古い木造の物件も存在します。
このような物件は賃料が安いケースが多いですが、生活するにあたっての問題が発生することも少なくありません。
また古い賃貸物件においてシロアリが見つかった場合は、すぐに対処しなければいけません。
今回は具体的な対処法を中心に解説します。
シロアリの概要
シロアリは社会性を持つゴキブリの仲間であり、木材の主成分であるセルロースを栄養源としています。
朽木や落ち葉などを分解する自然界では、益虫としての役割も果たします。
一方で、住宅の木材を食い荒らすことから、家屋にとっては害虫という扱いになります。
またシロアリの被害に遭った物件は、床がブヨブヨとやわらかくなったり、壁や柱を叩いたときに空洞のようなポコポコという音がしたりします。
その他、壁などに不自然な泥の道(蟻道)があったり、木くずやフンが落ちていたりするケースも見られます。
さらに、羽アリが発生することも考えられます。
羽アリは、シロアリが繁殖期を迎えたときに、新たな巣をつくるために飛び立つ羽根の付いたアリです。
クロアリの場合は無害ですが、シロアリの羽アリは前述したような建物の被害をさらに甚大にすることがあります。
胴体にくびれがなく、4枚の羽の大きさがほぼ同じであるものは、シロアリの羽アリである可能性が高いです。
シロアリ被害は一戸建てでよく見られるイメージですが、実際は賃貸物件でも見られることがあります。
賃貸物件でシロアリを発見した場合の対処法
賃貸物件でシロアリを発見した、もしくはシロアリ被害が疑われる場合、以下のような方法で対処するのが望ましいです。
・管理会社に連絡する
・自己判断での駆除を避ける
・業者選定は管理会社、オーナーが行う
各項目について詳しく説明します。
管理会社に連絡する
賃貸物件でシロアリを見つけた場合、早急に管理会社もしくはオーナーに連絡します。
このとき、被害の場所や状況(羽アリの有無など)を具体的に伝え、写真や動画を撮っておくとその後の対応がスムーズになります。
自己判断での駆除を避ける
賃貸物件でシロアリを発見したとき、入居者の方は自己判断で駆除しないようにしましょう。
例えば市販の殺虫剤などで安易に駆除しようとすると、シロアリが移動して被害が拡大するおそれがあります。
また被害が拡大すると、入居者が費用負担を求められる可能性もあるため、業者が訪れるまでは様子を見ましょう。
業者選定は管理会社、オーナーが行う
賃貸物件におけるシロアリの駆除業者については、基本的に管理会社やオーナーが行います。
早く対処してほしいからといって、入居者が勝手に業者を手配してしまうと、こちらも費用に関するトラブルにつながる可能性があります。
賃貸物件におけるシロアリ駆除費用負担の原則
賃貸物件でシロアリが発生した場合、状況によって誰が駆除費用を負担するのかが変わってきます。
建物自体の構造上の問題や、入居前から被害が始まっていたなど入居者に過失がない場合は、オーナーが駆除費用を負担するのが原則です。
一方、入居者の不適切な使用や管理不足が原因でシロアリが発生したと判断された場合、入居者が駆除費用を負担しなければいけない可能性があります。
賃貸物件におけるシロアリ被害の予防策
賃貸物件においてシロアリ被害に遭うのを防ぐためには、まず湿気を溜めないことが大切です。
湿気はシロアリを誘引する原因になるため、室内の換気はこまめに行うようにしましょう。
また水道管などからの水漏れがないか定期的にチェックしたり、部屋を清潔に保ちゴミを溜めないようにしたりすることも大切です。
さらに、ダンボールはシロアリのエサや住処になりやすいため、長期間放置してはいけません。
引っ越し後、使用したダンボールをそのままにしているというケースはよくありますが、こちらは使用しなくなったタイミングですぐに処分すべきです。
賃貸物件に入居する前にシロアリ被害は見つけられる?
入居を検討する賃貸物件がシロアリ被害に遭っているか、もしくは遭いやすいかどうかは、床下の通気口や周辺環境などを見ることである程度判断できます。
床下の通気口が塞がれていたり、風通しが悪かったりすると、湿気が溜まってシロアリが発生しやすくなります。
また賃貸物件の敷地に木材やダンボールが放置されている場合も、建物までシロアリが侵入してくる可能性は高いです。
さらに、築20年以上でシロアリ対策が施されていない物件は注意が必要です。
心配な場合は専門業者に相談し、入居前の点検を行うのも一つの方法です。
まとめ
経済的な余裕があまりない方などは、多少妥協をして築年数が古い賃貸物件に入居することもあるでしょう。
しかし、築年数が古く木造の賃貸物件では、シロアリ被害に悩まされる可能性があります。
もちろん、入居者に過失がない場合は駆除費用などを負担せずに済みますが、シロアリがいる物件で生活し続けるというのは、精神的なダメージにつながります。
そのため、入居前のチェックや発見後の対処は迅速に行うべきです。
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