シェアハウスは、リビングやキッチンなどの共有部分と、個室に分かれた一つの住居を複数の入居者でシェアして暮らす賃貸物件です。
こちらは複数人で住むこと以外にも、一般の賃貸物件とは大きな違いがあります。
今回は、具体的にどのような点が異なるのかについて解説します。
シェアハウスと一般の賃貸物件の違い7選
シェアハウスと一般の賃貸物件には、主に以下のような違いがあります。
・契約期間
・初期費用
・ランニングコスト
・更新料
・保証人
・管理人
・メリット、デメリット
各項目について詳しく説明します。
契約期間
シェアハウスと一般の賃貸物件とでは、まず契約期間が異なるケースが多いです。
一般的な賃貸物件の場合、最低でも2年間貼賃貸借契約を結ばなければいけないケースがほとんどです。
そのため、入居から2年以内に退去すると違約金が発生する可能性が高いです。
一方、シェアハウスの場合、1ヶ月から契約できることが多いです。
契約形式についても、普通借家契約だけでなく、定期借家契約などさまざまな形があります。
初期費用
シェアハウスと一般の賃貸物件の違いとしては、入居する際に発生する初期費用も挙げられます。
一般的な賃貸物件では、入居する際に敷金や礼金、仲介手数料などが発生します。
一方、シェアハウスにおける初期費用の徴収方法は、デポジットとも呼ばれる保証金という形になっていることが多いです。
こちらの金額には特に相場がなく、物件によってさまざまです。
ランニングコスト
入居後に発生するランニングコストも、シェアハウスと一般的な賃貸物件では大きな違いがあります。
一般的な賃貸物件において、入居者が毎月負担しなければいけないのは、基本的に賃料のみです。
水道光熱費や消耗品費については、入居者が自己負担します。
これに対しシェアハウスでは、賃料とあわせて水道光熱費やネット接続料、消耗品費などを共益費として徴収するケースが多くなっています。
そのため、自己負担する部分は実質少なくなることがあります。
更新料
シェアハウスと一般的な賃貸物件とでは、更新料の扱いも異なります。
賃貸物件には契約期間があるという話をしましたが、その契約期間を超えて入居する場合、契約を更新することになります。
また一般的な賃貸物件では、契約更新時に更新料が必要になるケースが多いです。
一方、シェアハウスの場合は更新料がかからないことも多く、こちらは契約期間が短いケースが多いことが主な理由と推測されます。
ただしすべてのシェアハウスで更新料がかからないとは限らないため、契約を満了する時期までに賃貸借契約書を確認しておかなければいけません。
保証人
シェアハウスと一般的な賃貸物件の違いとしては、保証人の有無も挙げられます。
一般的な賃貸物件では、入居する際に保証人を用意しなければいけないケースが多いです。
保証人は、入居者に賃料の滞納などがあったとき、それをカバーする役割を担っています。
また保証人が用意できない場合、家賃保証会社と契約し、保証人の役割を果たしてもらわなければいけないことがほとんどです。
これに対しシェアハウスの場合、ほとんどの場合で入居時の保証人は不要です。
管理人
シェアハウスと一般的な賃貸物件は、管理人にも違いがあります。
一般的な賃貸物件の場合、管理人は巡回管理を行っていることが多いです。
巡回管理は、管理人が週に2～4回程度の頻度で物件を巡回し、共有部分の清掃や点検などを行うものです。
一方シェアハウスの場合も、巡回管理が一般的ですが、大規模物件の場合は常駐管理が行われることがあります。
常駐管理は、管理人が24時間体制で物件に駐在し、住民の相談や緊急事態に迅速に対応できる管理形態です。
常に管理人がいる常駐管理の場合、入居者によっては「心強い」と感じることもあれば、「常に監視されている」と感じることもあります。
そのため、巡回管理と常駐管理のどちらが良いとは一概には言えません。
メリット、デメリット
シェアハウスにおける入居者のメリットとしては、費用や安く入退去しやすい点や、誰かが在宅している可能性が高く安心できる点などが挙げられます。
さらにシェアハウスの場合、備え付けの家具・家電などが充実していることが多いです。
一方、共同生活であるため、完全に自身の思い通りに設備などを利用できない点はデメリットだと言えます。
また一般的な賃貸物件では自由な生活ができますし、友人や家族が宿泊することは可能です。
ただし、初期費用が高めで途中解約が不利な点や、家具・家電の準備に費用がかかる点、困ったとき周囲に頼れる人がいない点などはデメリットです。
まとめ
学生の方や新社会人の方の中には、シェアハウスへの入居を考えている方もいるかもしれません。
しかしシェアハウスへの入居を検討する場合は、しっかり一般的な賃貸物件との違いを明確にしておきましょう。
メリットやデメリットを把握し、比較検討した結果、一般的な賃貸物件の方が自身に向いているというケースも十分にあり得ます。
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