賃貸物件探しでは、候補となる物件の詳細を必ずチェックします。
またたくさんの賃貸情報を閲覧していると、事故物件の可能性がある物件を見つけてしまうことがあります。
今回は、賃貸の事故物件における概要と、事故物件の可能性がある物件の主な特徴について解説します。
事故物件の概要
事故物件は、自然死や不慮の事故死以外の死または特殊清掃が必要になる死が発生した物件です。
つまり自殺や他殺が発生した物件だけでなく、自然死や事故死であっても特殊清掃が行われていれば、事故物件に該当するということです。
特殊清掃は、遺体の腐敗や腐乱によってダメージを受けた室内の原状回復を目的とした清掃です。
また入居者が体調の悪化などで自然死してしまい、すぐに発見された場合などは、特殊清掃が行われず事件性もないため、事故物件に該当しません。
ただし一般的に事故物件というときは、死亡事故や殺人事件などが発生した物件を指すことが多いです。
本記事でも、次項からはこちらの物件を事故物件と表記します。
賃貸の事故物件における特徴
持ち家だけでなく、賃貸物件の中にも当然事故物件は存在します。
また以下のような賃貸物件は、事故物件の可能性があります。
・賃料が明らかに安い
・定期借家契約になっている
・物件名の変更履歴がある
・物件名が公開されていない
・一部がリフォームされている
・“告知事項あり”の記載がある
各項目について詳しく説明します。
賃料が明らかに安い
賃貸情報に記載された賃料が明らかに安い場合、その物件は事故物件の疑いがあります。
具体的には、周辺の似たような物件の相場より、3割以上安い場合は非常に怪しいです。
賃貸物件は、同じエリアや間取りであっても、微妙に賃料が異なるものです。
そのためわずかな差はどうしても生まれますが、明らかに安い場合は過去の事故や事件によってマイナスなイメージが付き、入居者が見つからない物件の可能性があります。
定期借家契約になっている
賃貸物件における賃貸借契約は、通常普通借家契約になっていますが、定期借家契約の物件は事故物件の疑いがあります。
普通借家契約は、1年以上の賃貸借契約期間が定められていて、契約の更新を行うことができます。
一方定期借家契約は、賃貸借契約期間を満了すると契約が一度終了し、更新したい場合は新たに再契約するというものです。
定期借家契約の物件は、入居期間が短い分賃料が安い傾向にあります。
つまり、明らかに賃料が安くても、事故物件だということが怪しまれにくいということです。
このことから、オーナーは定期借家契約を選択しやすくなります。
物件名の変更履歴がある
賃貸物件の名称に変更履歴がある場合も、事故物件の可能性があります。
過去に凄惨な事件などが発生した物件の場合、物件名が特定されてしまい、その情報が広まっている可能性があります。
このような物件は、名前を見ただけで多くの入居希望者に避けられるようになります。
そのため、名称を変更し、マイナスなイメージを払拭しようと考えるオーナーは多いです。
物件名が公開されていない
物件名が公開されていない場合も、事故物件の疑いがあります。
こちらは物件名を調べられることで、過去の事件などに関するマイナスな情報が出てくることから、名称を隠している可能性があるからです。
オーナーの中には、物件名の変更ではなくこちらの方法を選択する方もいます。
例えば“新浦安 マンション1階”といった記載がされている場合は、事故物件であることを疑った方が良いかもしれません。
ただし新築物件の場合、まだ物件名が決定していないだけの可能性もあります。
一部がリフォームされている
賃貸物件の内見に訪れたとき、明らかに一部だけ不自然にリフォームされている場合も、事故物件の可能性があります。
例えばフローリングや壁の一部だけキレイになっていたり、浴室だけ新しいものに交換されたりしている場合、そこが事故現場や事件現場になっていることが考えられます。
特に築浅の物件でリフォームが行われている場合は要注意です。
また建築されて数年の物件では、基本的にリフォームが必要ないからです。
“告知事項あり”の記載がある
賃貸情報に“告知事項あり”と記載されている場合は、高確率で事故物件だと考えられます。
告知事項は、入居希望者がその事実を知っていたら入居しない可能性がある、当該物件の重大な瑕疵や事実です。
中でも“心理的瑕疵あり”と記載されている物件は、過去に自殺や殺人事件などが発生している可能性が高いです。
ちなみに告知事項ありの物件でも、物理的瑕疵(シロアリ被害など)や環境的瑕疵(騒音施設が近いなど)といった別の瑕疵がある場合、事故物件ではないことも考えられます。
まとめ
これから賃貸物件での新生活を始める方にとって、事故物件に入居することは何としてでも避けたいところでしょう。
前述したポイントを押さえておけば、物件探しの段階で疑わしい物件は選択肢から外すことができます。
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